歯科医師数も平成２２年に１０万人を突破し、さらに毎年２０００人前後の歯学部卒業生が出てくることから増加傾向となっています。歯科大学の定員を１割削減や結婚・出産などで離職率の高い女性の歯科大学合格率を上げたり、国家試験の難易度を上げて合格率を下げたりと苦肉の策を打ち出してはいますが焼け石に水程度で、根本的な解決には至りません。結局は歯科医院の自然淘汰、はては私立歯科大学の自然淘汰を待つしかないという現状がささやかれております。

歯科医院はコンビニより多いと比較されることが目に付きますが、コンビニは全国で５５０００軒程度あります。コンビニ業界は毎年２０００件以上の増加傾向です。以前はコンビニ比約２倍の歯科医院数と言われていましたが、大手チェーンごとの競争激化によりコンビニ数の増加は著しく、街中にもコンビニとコンビニが近くなったことは実感できるでしょう。またこれまで開業されてこなかった定住層の少ない海水浴場周辺やスキー場、観光地周辺にもコンビニがオープンするようになりました。それに伴い廃業するコンビニも増加していて、コンビニ跡地を居抜き開業する歯科医院や動物病院、ペットショップやデイサービスなど１階駐車場ありの好立地好利便性を生かして再利用する姿も目立って来ています。ちなみに全国津々浦々まである郵便局は２万４０００件でほぼ横ばい、乱立した印象のラーメン店は３万１０００件ですが毎年５００〜１０００件減少しています。歯科医院とコンビニや他業種では事業構造において全く違う業態ですので比較すること自体がなんら意味を成しませんし気にすることでもありません。しかし一般の方にとってはマスコミが取り上げたこの比較方法はインパクトがあり分かりやすいことも事実なのでしょう。ただし、これらは単なる全体論にしか過ぎず、歯科医師過剰というフレーズが独り歩きをしている印象も否めません。